大阪の管理職研修コーチング_必要な能力

 

人事評価の際にベースとなる「態度能力」を考えてみる

では次に、末端階層を束ねる管理職(以下単に管理職)に必要な能力を検討しましょう。

管理職に必要な能力とは、日常業務とは全く別の次元にあるのでしょうか。それとも、日常業務の中に見出すことができるのでしょうか。

その答えを検討する前に、私がこれまでの被験データをもとに検証した、

人事評価の対象となる態度能力25 をご紹介します。

この能力表は現在、顧問先の人事評価制度構築の際のたたき台として提供しています。組織で働く人の、「いわゆる評価対象となる能力」を表しています。

No. 関連 項目
1   ビジネスマナー・第一印象
2 一般教養(歴史・文学・哲学・芸術・自然科学)
3   業務知識・業務遂行技術
4   向上心・向学心
5 報連相・論理的話法
6   顧客志向・サービス精神
7 部下教育スキル
8 業務管理スキル
9 よい怒り方、ほめ方
10 率先垂範・模範的行動
11   傾聴の姿勢・素直さ・謙虚さ
12 協調性・集団行動・規律遵守
13 対人コミュニケーション能力
14   環境適応性・柔軟性
15   交渉術・対人折衝術・紛争解決力
16   持続力・忍耐強さ・我慢強さ
17 ストレス耐性
18 勇気・大胆さ・行動力
19 判断能力・大局観・戦略立案力
20 チーム作り・統率力・とりまとめ力
21   知能・理解力
22 倫理観・道徳心・正直さ
23   発想力・創造力・ひらめき
24 部下の鼓舞・モチベーションアップ術
25 熱意・エネルギー・野心

ちなみにこの能力表は、管理職・被管理職の別に限らず当てはまるため、階層により評価ウエイトを変えれば全社員に適用できます。

25の項目の中には、管理職としての能力に関係性の深いものが相当数含まれています。その能力に○をつけています。(あくまでも政策的判断です) 

この表自体が、管理職・被管理職の別に限らずに全社員の人事評価に応用できていることを考えると、最下層社員の中にも、管理職能力を有し、将来の管理職候補として育成すべきものが存在するということがお分かりいただけると思います。

 

人の能力は全て、育成により伸ばすことが出来るのか?

もとより、人の能力はすべからく、育成して伸ばせるわけではありません。

ここで能力表の25能力を次の3カテゴリーに分類してみます。

①変わりやすい能力→能力育成の対象として最適なもの

②変わりにくい能力→変わりにくいからこそ、能力育成に取り組むべきもの

③変わらない能力→能力育成の対象としてはならないもの

(分類に正解はなく、あくまでも企業経営者の政策的判断です) 

 

 変化度合い NO. 関連 項目
A変わりやすい 1   ビジネスマナー・第一印象
2 一般教養(歴史・文学・哲学・芸術・自然科学)
3   業務知識・業務遂行技術
4   向上心・向学心
5 報連相・論理的話法
6   顧客志向・サービス精神
7 部下教育スキル
8 業務管理スキル
9 よい怒り方、ほめ方
10 率先垂範・模範的行動
B変わりにくい 11   傾聴の姿勢・素直さ・謙虚さ
12 協調性・集団行動・規律遵守
13 対人コミュニケーション能力
14   環境適応性・柔軟性
15   交渉術・対人折衝術・紛争解決力
16   持続力・忍耐強さ・我慢強さ
17 ストレス耐性
18 勇気・大胆さ・行動力
19 判断能力・大局観・戦略立案力
20 チーム作り・統率力・とりまとめ力
C変わらない 21   知能・理解力
22 倫理観・道徳心・正直さ
23   発想力・創造力・ひらめき
24 部下の鼓舞・モチベーションアップ術
25 熱意・エネルギー・野心

 

管理職能力育成の第一歩は何か?

以上から導き出すことのできる、管理職育成の最初の第一歩は、変わらない能力(先天的能力)を一定以上保持する社員に、適切な管理職教育を施すべきである ということが良く分かります。

文字で書けば当たり前のことですが、その体系的な考えを整理することに意義があります。

 

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【引用・参考】上記「人事評価の対象となる態度能力25」は2016年1月29日に掲載された東京大学 中原淳氏による記事を参考に、当事務所がアレンジしたものです。氏が執筆された記事では、横浜国立大学 服部泰宏氏がBradford 2012「Topgrading」を引用して語ったと記載しています。

 

【この記事の執筆者】

井ノ上 剛(いのうえ ごう)
◆1975年生 奈良県立畝傍高校卒 / 同志社大学法学部卒
◆社会保険労務士、行政書士、奈良県橿原市議会議員
タスクマン合同法務事務所 代表
 〒542-0066 大阪市中央区瓦屋町3-7-3イースマイルビル
 (電話)06-7739-2538 
(投稿日時点の法制度に基づき執筆しています。)